2019年9月 3日 (火)

水の中に入らずに水中360度動画を撮影する方法

水中ハウジングケースを使い始めて2年弱経ちましたが、これまで水漏れの問題もなく使い続けています。

水中ハウジングケースTW-1を使ってTHETAで水中360度撮影してみた (2017年12月26日)

普段は、ダイビングのときに水中ハウジングケースを使って、水中360度動画を撮影していたのですが、人が水中にいると、餌付けのときくらいしか魚が寄ってこないので、もうちょっと自然な動画が取れないかなぁ~と思って、カメラだけを水中に投入することを試してみました。

RICOH THETAの水中ハウジングケースTW-1に紐をつないで水中に投下すれば、水の中に入らなくても水中360度動画を撮影できます。

TW-1の他に用意するものは以下のとおりです。

  • 釣り用の重り
  • 携帯ストラップ
  • 釣り糸
  • プラスチックバンド(タイラップなど)

TW-1下部の防水フタ開閉のピン部分に携帯ストラップを結び、その先に釣り用の重りをつなげます。

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TW-1上部の球形の下あたりをプラスチックバンドでぐるりと巻き、そこに釣り糸を結びます。

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全体として、こんなかんじになります。

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あとは、THETAの動画撮影を開始して、釣り糸をしっかりと持ったまま、こんなじゃんじで、TW-1を水中に投下します。

すると、こんな動画が撮影できます。

釣り糸だけだと、自分の真下の水中しか撮れませんが、釣り糸の途中に、ペットボトルを腰にぶら下げるホルダー(百均でも売ってます)をつなげると、釣りの浮きを遠くに投げるのと同じようにすることで、自分から離れたところの水中まで撮影できます。

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なんか、めんどくさい・・・もっと簡単にできないものかということでしたら、実はもっと簡単な方法もあります。

それは、TW-1を自撮り棒に取り付けて、それを水面から水中に差し込むという方法です。
この場合には、以下のように動画の上下が反転したものになります。

そこで、THETAのアプリで天頂補正をすると、以下のような動画にできます。

ということで、水の中に入らなくても、水中360度動画を撮影することができました。

 

9月 3, 2019 | | コメント (0)

2019年5月 9日 (木)

交差点での右直事故の軽減には右折信号の点灯順序が関係する

交差点やT字路で、互いに対向する右折車と直進車が衝突する事故を右直事故というそうだ。
正面衝突し得る危険な事故の一種とされている。

事故の要因は、対向車を見落とすか、双方の車が互いに相手の車は止まっている又は止まってくれるだろうと思ったまま、止まらずに走行して衝突することによる。
右折信号がある場合には、黄色信号を守って、ちゃんと停止すれば、本来は事故には至らない。
しかし、先を急ぐ心理による違反がある限り防げない。このことは注意不足や予測ミスなどによるもので、意識向上がなければ防げないことである。
そのため、運転者の意識改善しか事故を軽減しえないように思うかもしれない。
しかし、右折専用車線と右折信号がある場合には、その点灯順序が変わるだけで状況が変わることも知っておくべきだろう。

実際に、日本と米国では、点灯順序が異なるので、図に示してみた。

Photo

図では、交差点で、赤信号が青信号に変わるのを待つところからの順番を示している。
交差する道路を車両が走行しており、交差する道路の信号(図には示していない)が青から赤になるのを待っているのが図の【1】の状態である。
図だけ見ると、順番に違いがないように思うかもしれないが、【1】と【2】の間で交差道路が青→黄→赤になるのを待つというところが違いになる。

まず、日本の順番から説明する。
【1】赤信号で停車して、交差道路の往来を待つ。
【2】信号が青に変わる。直進車は直進し、右折車線の車両は交差点に進入して、右折を待機する。
【3】信号が黄に変わり、対向の直進車が止まり始める。
【4】信号が赤になり、対向の直進車はすべて停止する。
【5】対向の直進車が止まった状態で右折する。
【6】右折信号は消灯し、先の【1】に戻る。

日本で運転していると、肌感覚で慣れ親しんだ順番である。

次に、米国の順番を説明する。
米国では、車両走行の左右が日本と逆のため、対向車と交差して曲がるのは、右折ではなく左折になるが、曲がる車線の信号という意味では、左右の違いは関係ないので、順番だけ見て欲しい。
【1】赤信号で停車して、交差道路の往来を待つ。
【2】左折信号が点灯し、左折車線の車両は左折を始める。このとき、対向車線の信号は赤のままなので、対向の直進車は停車している。
【3】左折信号が消灯し、左折車は停止する。
【4】信号が青に変わり、直進車が走行し始める。
【5】信号が黄に変わり、直進車が止まり始める。
【6】信号が赤に変わり、先の【1】に戻る。

(ここでは、説明を単純にするために、自分向けの信号と対向車線の3色信号が同時に同じ色に変わることにしたが、時差がある場合でも、順番は基本的に同じである。)

この右折信号が点灯する順番が違うことによって、日本と米国において、右直事故の危険性について次の違いがある。

日本では、黄色信号で直進を強行したい対向車【3】が交差点に駆け込んでくると【4】、右折車と衝突【5】しやすくなる。
米国では、黄色信号で直進を強行したい対向車【5】が交差点に駆け込んできても、左折車は待機中のため衝突に巻き込まれにくい。

上記の日本の危険性は、右折時に、右折車線で待機している先頭車両は、直感的に気づきやすい。
しかし、右折信号が青になっても、対向の直進車が止まるかを先頭車が確認していることに右折車線の後続車は気づきにくいので、先頭車が後続車に気をつかって、安全確認を怠りやすくなることにもつながってしまう。

一方で、米国方式には、上記の他にも次のような利点がある。

日本では、青信号で右折車両が交差点に進入して待機するため、交差する道路が渋滞などして前進できないまま、信号が変わってしまうと、交差道路を塞いでしまうことがあるが、米国では起こりにくい。
日本では、青信号で右折車両が交差点に進入して待機するときに、右に弧を描いて停車しているが、仮にこの状態で後続車に追突されると、そのまま対向車線に飛び出ることになってしまうが、米国では、待機中はハンドルを直進方向に固定することが推奨されており、後続車に追突されて反対車線に飛び出ることは起きにくい。

上記の説明だけだと、米国方式が一方的に安全のように思うかもしれないが、そうではない。
日本方式では、右折車両が交差車両と衝突しにくい。
交差道路側で黄色信号で駆け込もうとする車両は、横向きに停車している右折待機車を目視しやすいので、見落としにくいと思われるからだ。

つまり、米国方式は対向衝突の危険性を軽減しているが、日本方式では起こりにくい、交差衝突の危険性が生じていることになる。

結局、どちらかの危険性かが残ることになるわけだが、冒頭に書いたとおり、この右直事故は「相手の車は止まっている又は止まってくれるだろう」という誤認から起こりえる。
その点では、奥行から手前方向に走行する対向車の走行を見極めるのと、水平方向に走行する交差車の走行を見極めるのとを比べると、どちらかといえば、水平方向の方が視認しやすいような気もする。
それであれば、水平方向に移動する車両の確認は運転者の意識に委ねて、見誤りやすそうな対向車の確認を、信号点灯の順番で予防するという米国方式に利があるのかもしれない。

このように、右折信号を青信号の前に点灯させる米国方式と、青信号の後に点灯させる日本方式という違いがあり、それぞれの危険性に違いがあることは知っておくべきだろう。
日本では、特に、対向車線に右折信号があるときに、危険性が高まることに注意が必要だろう。
なぜなら、右折車は、右折信号がなければ、対向する直進車に注意を最大限払うが、右折信号があれば、信号に頼ってしまいやすくなるからだ。
その意味では、青信号で右折車線の車両が交差点に進入して待機することを禁止して、もともと停止している直進の停止線位置で待機させる方が危険性は減るのだろう。それを自然にできるのが米国方式ということになる。

ただ、いずれにせよ、直進車が黄色信号で止まることが徹底されれば、右折信号に頼ることによる右直事故を防げることに変わりはない。

なお、渡米して運転する機会がある人には、米国特有の注意事項を約20年前にとりまとめたことがあるので参考にしてください。

 

5月 9, 2019 | | コメント (0)

2019年4月16日 (火)

米国の Privacy Bill of Rights Act 法案

今回で3回目となる法案が公表されました。

Privacy Bill of Rights Act
https://www.markey.senate.gov/imo/media/doc/Privacy Bill of Rights Act.pdf

例によって、見づらいファイル形式なので、インデントを揃えて文脈を読みやすくしましたので、ご自由にお使いください。

ダウンロード

 MS Word: PrivacyBillofRightsAct201904.docx (72KB)

 PDF: PrivacyBillofRightsAct201904.pdf (255KB)

米国法案特有の用語などについては、これまでの以下の記事を参考にしてください。

  1. 我輩は連邦プライバシー法である。まだ名は無い・・・」(2010年5月20日)
  2. 米国連邦プライバシー法-第2案」(2010年7月22日)
  3. 米国消費者プライバシー権法検討素案におけるパーソナルデータの定義」(2015年3月2日)

いよいよ、3度目の正直になるのでしょうか・・・

4月 16, 2019 | | コメント (0)

2018年8月 2日 (木)

「人材に投資することの重要性をわかっていない」と叫ぶ愚かさ

人材に投資されないのは、その投資を金銭的に回収できる人達がいないから。人材に投資してくれないと嘆く分野の人達は、金を稼ぐことだけに長けている人達に敬意を払わない傾向がある。自分を卑下してる人達に投資をしようとする人は少ない。

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8月 2, 2018 | | コメント (0) | トラックバック (0)

2017年12月26日 (火)

水中ハウジングケースTW-1を使ってTHETAで水中360度撮影してみた

RICOH THETAカメラ専用の水中ハウジングケースが発売されたのでスキューバダイビングで撮影しました。

実際に THETA S を使って水深15m~25mで撮影した画像は以下のとおりです。

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12月 26, 2017 | | コメント (0) | トラックバック (0)

2017年12月 8日 (金)

半農半Xは、なんかいいかも

半農半X(はんのう・はんえっくす)というのは、半分農作をして、残りの半分は別のことをするというライフスタイルのことらしい。
ネットでは、半農半Xについて狭義に限定して説明されていることがある。たとえば、半農の農はあくまで自給自足の範囲内であって、農業では半農にならないと説明をする人もいる。そのあたりについて、もともとはどうだったのかが気になっていた。
そんな折、半農半Xの提唱者である塩見直紀さんのワークショップがあったので参加してみた。
結論から言うと、塩見さんご自身は半農半Xについてかなり広義なものと考えているとのことだった。

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12月 8, 2017 | | コメント (0) | トラックバック (0)

2017年12月 1日 (金)

PDCAはサイクルではなく同時進行させるべきもの

PDCAをサイクルにしようとすると、おかしくなる。

PDCAは4本同時進行させるべきもの。

Plan, Do, Check, Actではなく、Planning, Doing, Checking, Actingとして同時に-ingさせるもの。

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そのようにすれば、PDCAのAがActなのかActionなのかとか、PDCAよりOODA(Observe, Orient, Decide, Act)の方がいいとかは、大したことではなく、むしろ、組織ごとに気になることがあれば、5本以上走らせたっていい。

アイゼンハワー大統領がノルマンディ上陸作戦の計画段階で言ったとされる言葉がある。

"Plans are nothing, planning is everything."

PlanではなくPlansと複数形なこと、planではなく日本語にしにくいplanningであることの意味を十分にくみ取った邦訳が見当たらなかったので、自分なりに訳すとこんなかんじ。

「計画(書)に熟慮を重ねることが重要なのではない,計画(作業)を継続することが重要なのである.」

だから、PDCA Cycleと言わずに、PDCA Threadsと呼ぶ方がよい。

12月 1, 2017 | | コメント (0) | トラックバック (0)

2017年2月22日 (水)

匿名加工情報に「仮ID」という用語を使うことに違和感がある

国立情報学研究所が「匿名加工情報の適正な加工の方法に関する報告書」を公表した。

匿名加工情報の適正な加工の方法に関する報告書を公表/NII「匿名加工情報に関する技術検討ワーキンググループ」

 

この報告書を読んだところ、内容はよく整理されていており有益であるにもかかわらず、文章を読むときに違和感を覚えた。
この違和感は、なんだろうと考えたところ、それは、この報告書そのものではなく、改正個人情報保護法のために個人情報保護委員会が作成したガイドラインのひとつである「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン (匿名加工情報編)」によるものであることに気づいた。

個人情報保護委員会「改正法の施行準備について」

このガイドラインの内容について気にしていたものの、用語については、これまであまり気にしていなかった。
しかし、改めて用語を気にして読んでみると、「仮ID」という用語に違和感がある。むしろ、誤用ではないかと思えたので、その違和感について紹介してみる。

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2月 22, 2017 | | コメント (0) | トラックバック (0)

2016年11月30日 (水)

個人情報保護法の個人情報保護委員会ガイドライン参考資料

個人情報保護委員会「改正法の施行準備について」
http://www.ppc.go.jp/personal/preparation
・公表版:「ガイドラインについて」に掲載されています
・意見募集案版:委員会における検討経過「個人情報保護法ガイドライン(案)について」に掲載されています

意見募集結果
http://search.e-gov.go.jp/servlet/Public?CLASSNAME=PCMMSTDETAIL&id=240000025&Mode=2

上記参考サイトの資料を元に意見募集案版と意見募集後の公表版との修正箇所を示した資料を作成しました。
zipファイルを解凍するとMS Wordファイルになりますので、アンチウイルスソフトでご確認の上で自由にお使いください。 

 「pipa-ppc-guideline-20161130.zip」をダウンロード

上記からダウンロードできない場合は、こちらをお試しください。

 http://yosihiro.com/doc/pipa-ppc-guideline-20161130/index.html



11月 30, 2016 | | コメント (0) | トラックバック (0)

2016年10月13日 (木)

苦節11年。帳簿類の電子保存(領収書スマフォ撮影等)の管理要件が概ね実用になった

ブログ「経済産業省 e文書ガイドラインの補足」を書いてから11年が経った。

未だ汎用的な決定打は出されていないが、企業にとっては、主として帳簿類の電子化が期待されるこことだと思う。
その点では、国税庁は、この3年間、電子帳簿保存法におけるスキャナ保存の要件を毎年緩和してきた。

国税庁 電子帳簿保存法におけるスキャナ保存の要件
 平成28年版 http://www.nta.go.jp/shiraberu/ippanjoho/pamph/sonota/03.pdf
 平成27年版 http://www.nta.go.jp/shiraberu/ippanjoho/pamph/sonota/02.pdf
 平成26年版 http://www.nta.go.jp/shiraberu/ippanjoho/pamph/sonota/01.pdf
 いずれも、「国税庁パンフレット・手引き~その他」より

平成28年には、ついに、スキャナではなくスマフォなどのカメラ撮影を認めたが、そのような技術的要件は、実は重要ではなく、それらのスキャンにまつわる管理要件が、より具体的になったことが重要だと思う。

策定に参加させていただいたe文書ガイドラインからすると同一性を第三者が目視で確認する要件を緩和することはしばらく見込めないと思うので、帳簿の電子化は、このH28年版要件で開始するのがよいと思う。

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10月 13, 2016 | | コメント (0) | トラックバック (0)